日本農業の将来像を描いた小説:真山仁著「黙示」

この小説は、日本の農業の今日的課題ならびに将来の在り方について、ドキュメンタリータッチで書かれたものです。まず、農薬使用の是非について、ここでは稲の害虫であるカメムシ等をピンポイント的に駆除できるとされるネオニコチノイド系農薬を取り上げ、ミツバチの失踪や大量死問題、また人のアレルギー(化学物質過敏症)等にからめて展開を図っています。安定した農作物を得るには、農薬使用はやむを得ないが、その場合、このことで影響を受ける養蜂業者や関係者などとの連携のもと、農薬被害を最小限に食い止めると言った工夫により、一方的な農薬拒否ではなく共生の道を探る形で着地されています。なお、茶畑では、農薬使用が不可欠であることについて、さらっと触れています。あえて茶畑が抱える厳しさを深堀しないよう配慮したように思いました。

日本農業の産業化の動きについて、太平洋経済連携協定(TPP:Trans-Pacific Partnership)を意識したものと思いますが、経済産業省が進める「農業商工連携」、また農林水産省が進める「高付加価値産業」(第6次産業化)というテーマを取り上げています。小説では淡路島の“ジャパン・フード・バレー”プロジェクトが、経産省ならびに農水省が目指すこれからの農業の形と読み取りました。農業の産業化の一つとして、植物工場を取り上げていますが、同工場では季節や気象変化に影響を受けず安定して、なおかつ安心な作物栽培ができる。加えて、近い将来には必然的に採用せざるを得ない遺伝子組み換え作物(GMO)栽培実験などに触れた個所は、間違いなく日本農業の将来像であろうと思いました。露地物のトウモロコシの味とGMOのそれとの比較で、GMOは飼料目的などの選択的な栽培に受け入れられることを示唆したものと思います。実際にGMOで作られた農産物の加工食品は、すでに日本にも輸入されています。

日本における植物工場の歴史は、すでに20数年に亘っていますが、産業として採算性の目途が立ったのは、比較的最近であり、本格的な取り組みはこれからだと、私は思っています。経産省が進める植物工場がグローバルな視点なら、一方の農水省が進める第6次産業化は、多分に、ご当地グルメの創造といった極め国内的な施策に映りました。私見ですが、これからの植物工場は、完全制御型植物工場が主流となり、この場合、作物の栽培環境条件である「光」「温度」「湿度」「風」そして「肥料」(湛液)等々は、全てITシステムで管理する仕組みとなっています。見方を変えれば、この植物工場による農作物生産は、エネルギー多消費型産業といえます。これは、すでに運用されている植物工場における原価のうち、30~50%が電気代で占められていることからも理解できます。したがって、コスト削減の視点からの省エネルギー化の動きはあるものの、地球温暖化対策の側面、すなわち温室効果ガス(GHG)の排出抑制の観点からの取り組みは未だなようです。

「シェールガス革命」と地球の4つの課題について

地下約4,000mの深層部ある頁岩(シェール)層に含まれる天然ガスならびにオイルをシェールガス・オイルと呼び、次代を担う新たなエネルギー資源として注目され始めたのが1990年代です。それから約20年が経った今日、米国はこれらを掘削する技術(水圧破砕法=フラッキング:High-Volume Hydro-Fracturing)[1]を確立し、すでに商業生産に入っています。シェール層は地球上に広く分布しており、注目すべき地域として南北アメリカ、オーストラリア、中国、インドネシア、アフリカ、ヨーロッパ等が挙げられており、その総量は206.6TCF(兆立方フィート)と見積もられています[2]。皮肉にも日本には有望なシェール層がなく、新しいエネルギーの恩恵にあずかれなというのが実情のようです。

現在、シールガス・オイル(以下、シェールガスという)の生産は、米国が断然群を抜いています。その理由には、次のような背景があります。まず、米国は過去1850年半ばに石油を発見して以来、1970年代までの1世紀以上に亘って石油大国としての実績を抱えていました。したがって、米国には精緻な地質情報データベースが揃っており、しかも、一個人の土地所有者が多く、掘削会社との契約取引が極めてスムーズに行えることや、さらに、地下の深層部にあるシェール層からシェールガスを汲み上げる掘削技術(フラッキング)の開発に成功しています。そして、過去に敷設された石油・ガスのパイブライン等インフラ設備も整っていることに加え、米国国内にシェール層が広く分布していることも大きな強みとなっていることが挙げられます。現在、米国の中でも突出した生産量を誇っている地域がテキサス州で、リグ(掘削装置)の数だけでも911基に及んでいます。ちなみに2番目はオクラホマ州の190基で、全米では1,900基のリグが稼働していると紹介されています。この規模が如何に巨大であるか、2位カナダのリグが180基(1/10)程度であることからも見ても、米国が群を抜いていることが理解できます[3]

現在、米国は、シェールガスにおいては一人勝ちの状況にあります。そして、米国はこのシェールガスによりエネルギー自給を達成することのみならず、輸出国になろうとしています。日本の安部晋三首相が2013年2月に訪米した際、シェールガスの買い入れを申し入れたことは、記憶に新しいところです。

「シェールガス革命」といわれる背景には、まず世界のエネルギー資源をめぐる勢力分布が大きく塗り替えられることにあります。前述した通り、シェール層は地球全域にわたって分布しており、その量は今後100年あるいは150年分のエネルギー量を賄えると見積もられています。これまで、日本を含むエネルギー輸入国の多くは、主に中東あるいはロシア等の石油や天然ガスに依存していましたが、この「シェールガス革命」により、状況が一変することになります。

地球が抱える一番の課題は「エネルギー問題」でしたが、「シェールガス革命」により、向う一世紀以上のエネルギーは担保されると見られています。1972年のローマクラブが発表した「成長の限界」[4]から今日まで、人類の経済活動規模は年を追うごとに大きくなり、特に、1990年代中庸からBRICSの台頭により、エネルギー利用は加速度を上げ一方です。その結果、エネルギーの枯渇問題が常に叫ばれていました。こうした背景の下、一時は、原子力エネルギーの利用が高まる気配でしたが、いわゆる日本の3.11以降、原子力は人類がまだ上手にハンドリングできるエネルギーでないことが露見してしまった結果、その依存度を下げざるを得ない状況にあります。

ところで、地球が抱える二番目の大きな課題は、「気候変動」(地球温暖化問題)ですが、「シェールガス革命」によってこの問題がクリアにされるどころか、化石燃料であるシェールガスの利用により、地球上の温室効果ガスの増加は避けられない恐れがあります。なお、重油や石炭に比べれば、シェールガス(天然ガス)の炭素含有量は少ないことから、単位当たりの二酸化炭素(CO2)の排出量は減少します。しかし、どうでしょうか、使えるエネルギー量に不安のあった状況が、「シェールガス革命」によって解消されることから、経済新興国予備軍である発展途上国は、経済発展の要件であるエネルギーの課題が取り払わることになります。したがって、単位当たりのCO2の排出量は少なくても、利用されるエネルギーの絶対量は大幅に増えることが想像されます。「シェール革命」がもたらす恩恵は、世界が必要としているエネルギーについて、1世紀以上分も担保してくれることになります。このことは、明らかに地球温暖化を加速することになり、その結果、第三番目、第四番目の課題である「食糧問題」、「水問題」がより深刻になってくることです。

[1]  http://water.epa.gov/

[2]  日経、2013年6月12日号参照

[3] http://oilgas-info.jogmec.go.jp/pdf/4/4572/201201_039a.pdf

[4]  http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%88%90%E9%95%B7%E3%81%AE%E9%99%90%E7%95%8C

アフリカ開発会議が終わって

横浜で開催されました「アフリカ開発会議」(6/1~3)に、NGO代表としてRI(Rotary International)の関係者が参加していたのでしょうか。 地球上に残された最後の大規模経済市場と目されたアフリカに対して、日本政府が官民あげて熱心に対応している様子が連日ニュースで流されていました。中国、韓国の後塵を配している日本、何が強みか(優れた技術投資はもとより、人材教育と感染症予防対策等を含めたきめ細かな支援)が、少し意識されていたようにも見えました。RIのポリオ撲滅をはじめとする感染症予防活動は、決して小さくない世界貢献活動であると私は思っています。したがって、こうした国際会議の場に、RIの日本人代表者が参加していてしかるべきだと考えながらニュースに見入っていました。今か今かと待っていましたが、ロータリーのことがニュースに取り上げられることはありませんでした。RIの戦略計画の3つ目の柱に「ロータリーの公共性イメージ形成と認知度(ブランディング)向上」が挙げられています。このアフリカ会議は、多くのアフリカ人ならびに日本人に、ロータリーを知らしめる絶好の機会だったのではないでしょうか。従来、RIは政治や経済と切り離した活動を推進すると言っておりましたが、2009年のRIの戦略計画を明らかにした時点で、この考え方は必然的に変わった。そう見るのが妥当であろうと、私は考えています。ましてや人権、貧困、飢餓撲滅、紛争解決等々、アフリカにはこれら課題が山積です。そして、これらの解決の一翼を担うのは草の根組織(NGO)であるRIが関わることは必然であろうと考えています。ソシアルネットワーク社会(SNS)の時代、チュニジアで起こった「ジャスミン革命」という民衆を単とした行動は、必ずしも成功だったとは言えないものでした。現在、アフリカの国々の多くが経済発展を軌道に乗せるべく積極的な外交を行っています。それを後押しする意味で日本の支援は大きい。支援のあり方も中国、韓国等とは違った形(プラス草の根)が期待されていたのではないかと思っていました。そのポジションにRIが位置づけられる、一ロータリアンとしてそのような視点で今回のアフリカ開発会議を見守っていました。

ポールハリスが1930年、RI国際大会で述べた「先例を打破する」という視点に立てば、「アフリカ開発会議」は、日本のRI組織の変革という観点からは好機であったと考えます。ロータリアンの中には、医者はもとより弁護士など人権、貧困、飢餓撲滅、紛争解決等に尽力された有力者、有識者は当然いらっしゃると思っています。従来の密かで目立たない活動を推し進めるロータリー・クラブからの脱却がRIの戦略計画であるとすれば、「アフリカ開発会議」に期待を寄せたロータリアンは大勢いたのではないでしょうか。